お葬式は何日後にする？亡くなってから葬儀までの流れやかかる日数を解説
家族が亡くなった場合、お葬式は何日後に執り行うのが一般的なのでしょうか？
大切な人だからこそ、しっかりと準備をして見送ってあげたいものですよね。
そこでこの記事では、お葬式を行う日程や日程を決める時に確認すべきこと、お葬式の大まかな流れなどを解説します。
お葬式は何日後にするのが一般的？
お葬式を「何日以内に行わなければならない」という厳密な決まりはありません。
では一体何日後に行うべきなのか、まずは一般的な日程の決め方のポイントを紹介します。
死後24時間以上経てばいつでもOK
法律上、死後24時間以上経過していないと、火葬をしてはいけない決まりがあります。
言い換えると、亡くなってから24時間が経過していれば、基本的にはいつ火葬を行っても問題はありません。
しかし、火葬場の受け入れ時間が15時までであることが多いため、死亡時間が15時を過ぎている場合は、翌日中のお葬式はできないと覚えておくと良いでしょう。
また、妊娠7ヶ月に満たない死産、一類感染症・二類感染症で死亡した場合のみ、24時間以内に火葬を行うことが許されています。
翌日～5日以内に行うことが多い
お葬式の日程は、亡くなった日の翌日にお通夜、翌々日に葬儀を行うケースが一般的です。
亡くなった時間が0時を過ぎた深夜から早朝の時間帯であった場合は、当日の夜にお通夜、翌日に葬儀を行うケースもあります。
また、お葬式のやり方や規模によっても、多少スケジュールが異なります。
家族葬など参列者が少ない場合はお通夜を行わず、翌日に告別式と火葬を執り行うケースも少なくありません。
火葬のみを行う直葬や、一日葬の場合も同様です。
反対に、参列者が多い場合はスケジュールを調整をしやすいように、日程を少し遅らせて通夜、葬儀、告別式を行うことが多いです。
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地域の風習を元に日程を組む場合もある
お葬式の日程を決める際、地域の風習を重視するケースもあります。
お通夜は亡くなった当日に行う、葬儀を仏滅の日に合わせるなど、その決まりはさまざま。
地域によって全く異なるため、事前によく確認しましょう。
また、全国的に六曜の「友引」にあたる日は葬儀を避ける風習があります。
こちらも気にする家庭とそうでない家庭があるので、遺族間のトラブルを防ぐためにもよく確認することが大切です。
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火葬場の都合で葬式を延期する場合もある
実は、お葬式を何日後に行うかは火葬場のスケジュールによって左右されることがあります。
どのような時にお葬式が延期されるのか、代表的な例を3つ紹介します。
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火葬場が予約でいっぱいだったとき
火葬場の都合でお葬式が延期される例としてまず挙げられるのが、火葬場が混み合っている場合です。
火葬場は火葬の時間が決まっており、火葬炉の数も限られているため、1日に対応できる件数が決まっています。
そのため、予約が集中してしまうと延期をせざるを得ないケースがあるのです。
亡くなる人が多い冬場、または死者数に対して火葬場の数が少ない都心部に住んでいる場合は特に気をつけましょう。
年末年始に亡くなったとき
年末年始はほとんどの火葬場が営業していません。
そのため、年末年始に家族や親族が亡くなった場合は、火葬場の営業が始まるまで待つ必要があります。
同じように火葬を待っている方も多く、年明けは予約が混み合うことが多いです。
早ければ2〜3日、長い場合は1週間程度待つことがあるため、必要に応じて葬儀社や火葬場を代えることも検討しましょう。
友引にあたったとき
友引にあたる日は「友を引いていく」として、火葬場は休業にする習慣があります。
つまり、亡くなった当日や翌日が友引にあたる場合は、火葬を行うことができないということ。
営業を再開するまで待ってから執り行うことになりますが、この場合も友引明けに予約が集中しやすいため、2〜3日待つ可能性があると覚えておきましょう。
このケースも、必要に応じて葬儀社や火葬場の変更を検討するのがおすすめです。
葬儀日程を決めるときに確認すべきこと
葬儀日程を決める上で特に大切なのが、火葬場・葬儀場の空き状況、僧侶の予定、遺族・親族のスケジュールの3つです。
まず、火葬場と葬儀場に空きがなければお葬式を行うことはできません。
前述の通り、年末年始や友引、空き状況によってはすぐに執り行うことができない可能性もあるため、しっかりと確認しましょう。
菩提寺がない場合は葬儀社が僧侶を手配してくれますが、菩提寺がある場合は菩提寺の僧侶のスケジュールも確認する必要があります。
また、葬儀に参列する親族の予定確認も重要です。
親族が海外に住んでいる場合などは移動に時間がかかるため、その人が参列できるスケジュールを検討しましょう。
亡くなってからお葬式が終わるまでの流れ
ご逝去からお葬式が終わるまでの基本的な流れは、以下の通りです。
- 葬儀社を手配する
- 死亡診断書の受け取り
- 死亡届の提出
- 自宅もしくは斎場へご遺体を搬送して安置する
- 葬儀社と打ち合わせをして日程やプランを決定
- 僧侶の手配
- 納棺
- お通夜
- 葬儀・告別式
- 出棺
- 火葬・収骨
- 初七日法要・精進落とし
- 後飾り
- ご納骨・四十九日法要
故人のご逝去後は、なるべく早く葬儀社を手配しましょう。
親族間のトラブルを避けるためにも、葬儀会社に連絡を入れる前にお葬式の内容や葬儀費用などを話し合っておくと安心です。
ご遺体は逝去後すぐに搬送するよう伝えられるため、葬儀までの間は斎場か自宅に安置します。
病院で逝去された場合、医師が死亡診断書を作成するので7日以内に役所へ提出してください。
死亡届の提出とあわせて、火葬許可証の発行申請を行います。
なお、死亡届の提出と火葬許可証の発行申請は葬儀社が代理で提出してくれるケースが多いです。
その後、通夜→葬儀・告別式→火葬・収骨の順番で進みます。
納骨・四十九日法要までの流れは地域や家庭によって異なる場合もあるため、よく確認しながら進めましょう。
お葬式のときは仕事を何日くらい休む？
お葬式は準備の時間を含め、数日間かかります。
そのため、働いている場合は「忌引き休暇」を取得するのが一般的です。
忌引きの日数については明確に決まっておらず、亡くなった人との関係によって以下のように異なります。
- 配偶者：10日程度
- 両親：7日程度
- 子ども：5～7日程度
- 兄弟姉妹・祖父母・配偶者の父母：3日程度
- 叔父叔母・孫・配偶者の兄弟や祖父母：1日程度
上記の日数はあくまで目安です。
会社や学校によっては「忌引き休暇の取得は3親等まで」など、独自のルールがある場合もあるため、総務等にしっかり確認しましょう。
お葬式は亡くなってから2～5日以内に行うのが一般的
お葬式を何日後に行うかは、亡くなった時間や時期、地域の風習によって異なります。
一般的には亡くなった2日後、遅くても5日以内に行うケースが多いです。
しかし、火葬場の混雑などで1週間後に行うケースもあります。
悲しみの中ではありますが、親族や葬儀屋、会社などにしっかりと確認をとりながら段取りを行いましょう。
準備や費用など、葬儀に関する不安がある場合は、葬儀社と事前相談を行うことも可能です。
大切な人をきちんと送り出すためにも、いざという時の心配事は前もって解消しておきましょう。
家族葬のゲートハウスでは、経験豊富な専門スタッフが心を込めてご葬儀のサポートをいたします。
葬儀に関してお困りごとがあれば、お気軽にご相談ください。
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